【電機】電機大手、円安効果で6社が増益…インフラなど重電系の事業で安定的に稼ぐ、家電部門はいまだ構造改革道半ば
電機大手8社の平成26年4~12月期連結決算が4日出そろい、円安を背景に営業利益ベースでシャープと富士通を除く6社が増益を確保した。インフラなど重電系の事業では安定的に稼ぐ企業が目立つ一方、価格競争や在庫リスクがある家電部門では、海外のテレビ事業撤退などリストラ策を打ち出す企業が相次ぎ、収益性回復は道半ばだ。
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電機大手8社の平成26年4~12月期連結決算が4日出そろい、円安を背景に営業利益ベースでシャープと富士通を除く6社が増益を確保した。インフラなど重電系の事業では安定的に稼ぐ企業が目立つ一方、価格競争や在庫リスクがある家電部門では、海外のテレビ事業撤退などリストラ策を打ち出す企業が相次ぎ、収益性回復は道半ばだ。
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