【経済物理】アインシュタインの「揺動散逸関係」は金融市場でも成立している - 東工大
東京工業大学(東工大)は3月11日、ドル円市場の「高頻度売買注文板データ」を分析し、取引価格の周囲の売買注文量の増減に特徴的な2重の層構造があることを発見したほか、アインシュタインが発見した「揺動散逸関係」が非物質系でも成立していることを実証したと発表した。同成果は、同大大学院総合理工学研究科知能システム科学専攻の高安美佐子 准教授、同 由良嘉啓 大学院生は、チューリッヒ工科大学のディディエ・ソネット教授、ソニーCSL シニアリサーチャー・明治大学客員教授の高安秀樹氏らによるもの。
