【社会】テレワークで激減した「雑談」、放置すれば改善アイデアが生まれない
緊急事態宣言の解除後もテレワークを社内制度として継続する企業が相次いでいる。象徴的なのが富士通だ。2020年7月6日、国内グループの社員約8万人の勤務形態を基本としてテレワークにする方針を発表した。一般にテレワークの推進は歓迎すべきだと思うが、懸念もある。それはテレワークによって雑談が減ることだ。記者は2020年春、ITベンダーのマネジャーやリーダークラス約10人にテレワークでのチームマネジメントについて取材した。
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