【新国立競技場】東京五輪後に運営権を民間へ移譲 ドーム屋根や人工芝に改修し音楽イベント開催で維持費コストの抑制案も検討
2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の会長代行を務める遠藤利明前五輪相(67)が17日、都内で日刊スポーツの取材に応じ、主会場となる新国立競技場の大会後の利用について、屋根付き競技場への改修を検討していることを明かした。屋根だけでなく側面も覆うことで音楽イベントなどの収益性を高める考え。15年7月、ザハ案が白紙撤回になり同12月、建築家・隈研吾氏や大成建設、梓設計によるデザインが新たに選ばれた。
