日本オリンピック委員会(JOC)は13日、LGBTQなど性的少数者への理解を訴える団体「プライドハウス東京」と包括協定を結んだ。東京オリンピック・パラリンピックを契機に誰もが自分らしく生きられる共生社会の実現に向け、研修などで協力する。JOCの山下泰裕会長は「加盟団体を巻き込み、共生社会の実現に向け、できることを考えて実践したい」とし、プライドハウス東京の松中権代表は「知るだけで終わらず、スポーツ界で自分たちに何ができるか考え、次の行動につながる機会になればうれしい」と話した。

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