世界保健機関(WHO)は14日(日本時間15日)、新型コロナウイルスによる肺炎の被害拡大を巡り、国際オリンピック委員会(IOC)による「東京五輪の中止や延期は不要とWHOに伝えられた」との説明について否定した。この日の会見で、中止や延期は主催者が決定すべきことだと強調した。厚労相時代(2007年8月～09年9月)に新型インフルエンザ対策に尽力した舛添要一氏(71)は、東京五輪・パラリンピックへの影響について「今から中止、開催、2つのシナリオを想定して動かないといけない。

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