組織委員会「大会ボランティアとメディア関係者にワクチン接種を検討している」
東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は8日、国内大会関係者への新型コロナウイルスワクチン接種について、報道関係者など対象者の拡大を検討していると明らかにした。米製薬大手ファイザー社から別枠で無償提供されるワクチンは現時点で日本選手団を含め約2万人分で、通訳や審判員らが想定されていた。武藤氏は特別枠の拡大へ交渉中とした上で「可能性は十分ある。
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