給料が下がった企業1位～25位
■前年比1816万円減ワースト1位の理由
「企業によって、業績とそれにともなう給料の変動が二極化した1年間でした」人事ジャーナリスト・溝上憲文氏が語る。コロナ禍は、日本経済、そしてサラリーマンの給料を直撃している。最初の緊急事態宣言が発令された2020年4月から翌年3月(2021年3月期)と、コロナ禍が本格化する前の2019年4月～2020年3月(2020年3月期)を比較し、上場企業2459社を平均年間給与の増減率でランクづけした。

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