育児や家事は世帯維持には欠かせない行動である一方、その行為に具体的な対価が現金の形で支払われることはない。兼業世帯の増加に伴い男性の家事参加が声高に叫ばれるようになる中で、これらの行動を時給換算し、一つの指針とする、あるいは重要性を再確認する動きが定期的に生じている。今回はソニー生命保険が2020年10月に発表した「女性の活躍に関する調査2020」(※)から、女性自身が認識している、家事などの行動に関する時給換算の結果を確認する。

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