東京の半分以下の費用で開催可能…ソウル市が36年夏季五輪招致を本格化=韓国ネットには否定的な声
2024年12月25日、韓国・毎日経済は「2036年夏季五輪の招致を目指すソウル市が実施した事前妥当性調査で、開催に伴う便益が経費より大きいことが分かった」とし、「開催地が五輪開催後に 莫大(ばくだい)な借金に苦しむ『五輪の呪い』の負担を回避できるということだ」と伝えた。記事によると、ソウル市は同日、2036年夏季五輪招致のための事前妥当性調査を行った結果、1を超えると事業の効果があるとされる費用便益比(B/C)が1.3だったと発表した。
